浦和区

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浦和区
調神社
ロゴ
日本の旗 日本
地方 関東地方
都道府県 埼玉県
さいたま市
市町村コード 11107-4
面積 11.51km2
総人口 168,087[編集]
推計人口、2024年3月1日)
人口密度 14,604人/km2
隣接自治体
隣接行政区
さいたま市大宮区見沼区中央区南区緑区
区の花 ニチニチソウ
区の色 あか
浦和区役所
所在地 330-9586
埼玉県さいたま市浦和区常盤六丁目4番4号
北緯35度51分41.8秒 東経139度38分43.8秒 / 北緯35.861611度 東経139.645500度 / 35.861611; 139.645500
外部リンク さいたま市浦和区
浦和区位置図
特記事項 世帯数:73,384世帯(2020年6月1日)
NTT市外局番:048(区内全域)
ナンバープレート:大宮
番号区画コード:254
経度・緯度は世界測地系
ウィキプロジェクト
埼玉県庁

浦和区(うらわく)は、埼玉県さいたま市を構成する10のうちの一つ(旧浦和市中央部)。埼玉県庁さいたま市役所などの行政機関が集まる。

地理[編集]

位置[編集]

埼玉県さいたま市南部に位置する。旧浦和市の中央部北側に相当し、浦和駅一帯はかつて県庁所在地であった旧浦和市の中心市街地にあたる(「浦和地区」も参照)。区域はおおむね旧浦和町と木崎地区に相当するが、これに加えて六辻地区のうち、神明の北側3分の2ほどが当区に含まれる。

地形[編集]

ほぼ全域が大宮台地(北足立台地)浦和大宮支台の上にあり、北端部のみが芝川低地にかかる。その他、当区東部の大宮台地の縁に藤右衛門川などの中小河川が入り込んでおり、谷底平野が一部形成されている。

人口構成[編集]

当区の世帯数は6万7千世帯強、人口は16万7千人であり、さいたま市内では南区に次ぐ2位。人口密度は1万4千人/km2強とさいたま市内の区で最も高く、当区単体で見ると、自治体で全国1位の蕨市を超え埼玉県内第1位である[注釈 1]

2013年時点の年間収入1000万円以上の世帯が占める割合は15.3%[注釈 2][注釈 3]で全国第13位、2010年(平成22年)時点における25歳以上人口のうち、大卒・院卒者が占める割合は43.4%で全国第15位[1][注釈 4]

歴史[編集]

古くは調神社玉蔵院門前町として栄え、六斎市が開かれた。また、奈良時代には律令制の政庁がおかれ跡地は氷川神社となった。江戸時代になると中山道浦和宿が置かれ宿場町として発展した。廃藩置県により浦和県の県庁所在地となり、岩槻県忍県と合併し埼玉県が成立した後も、2024年現在まで県庁所在地となっている。1883年(明治16年)には浦和駅が開業し、1889年(明治22年)の町村制施行により浦和町が成立した。

1923年大正12年)に関東大震災が発生すると、直前にすでに耕地整理事業が行われ市街中心部の整備が行われていた当地区では、比較的震災の被害が少なかった(浦和町の死者は3人[2])ことや、首都東京近傍でかつ大宮台地(北足立台地)上にあるという立地条件もあって、東京府などから人口が流入し、後の都市化の礎となった(浦和区#住宅地としても参照)。人口増加に伴い、1934年には市制施行し浦和市となる。また当時「鎌倉文士浦和画家」と言われたように、数多くの文化人が移り住んだことでも知られ、国内屈指の公立進学校である埼玉県立浦和高等学校前身の旧制浦和中学校、埼玉大学前身の埼玉県師範学校鳳翔閣)や旧制浦和高校、埼玉県内最古の女子校である埼玉県立浦和第一女子高等学校、浦和市時代の市立高校2校(浦和市立・浦和市立南)のうちの一つさいたま市立浦和中学校・高等学校など、高偏差値の教育機関が集積している。

太平洋戦争期の1945年(昭和20年)4月14日には埼玉県庁周辺、5月26日には北浦和駅付近が空襲を受け、計17人の死者[3]、740人の罹災者を出した。これは戦争末期の全国主要都市への空襲の一環であり、軍需工場などの存在しない浦和への攻撃は局所的であった。これが2024年現在も戦前とほとんど変わらない区画の街並みとなっている理由のひとつである。常盤や岸町など比較的碁盤の目のように区画が整っているのは、戦後復興によるものではなく、戦前の1934年(昭和9年)に耕地整理が行われたためである。1941年(昭和16年)には埼玉県全域を管轄する浦和連隊区司令部が置かれ、1946年(昭和21年)6月には、埼玉会館別館に進駐軍である埼玉軍政部(第79軍政中隊)が置かれた。

戦後も東京都心への通勤の利便性から人口は増え続け、1945年(昭和20年)に9万3,696人だった市人口が1975年(昭和50年)には33万1,145人に増加した。東京へ通勤する埼玉都民ベッドタウン的性質もより濃くなっていった。人口増による業務増加もあり仲町にあった浦和市役所は狭隘化し、1976年(昭和51年)に常盤の埼玉大学跡に移転した。さらに都市改造の一環として、1981年には浦和駅西口に再開発ビル(浦和コルソ)が建設、駅前広場が拡張され、現在[いつ?]も埼玉県下最大の売上高を計上している伊勢丹浦和店[要出典]が開店した。それまでは旧中山道や県庁通り沿いが賑わっており十字屋(1984年閉店)などの百貨店や丸井浦和店(1985年閉店)、西友浦和店(1992年閉店)もあったが、徐々に駅前周辺部に買い物客のにぎわいがシフトしていった。1999年(平成11年)、浦和市役所跡地に浦和ロイヤルパインズホテルが開業。浦和市内初の超高層建築物であった。その後駅周辺にて再開発の機運が高まり、エイペックスタワー浦和(2003年竣工)、ライオンズマンションコスタ・タワー浦和(2006年竣工)などの超高層ビルが完成した。

2001年(平成13年)に3つの市の合併によりさいたま市が発足。2003年(平成15年)には政令指定都市への移行に伴い、さいたま市を構成する9区(2024年現在は岩槻区を加え10区)のうちの1つとして浦和区が発足した。埼玉県庁さいたま市役所の置かれる行政の中枢として機能している。また、近年では浦和駅周辺地区を中心に超高層マンションや商業施設などの再開発や道路整備が進められており、2007年(平成19年)には浦和駅東口に浦和パルコが開店した。上野東京ライン開業などにより東京駅新宿駅への所要時間が25分と利便性が高まったため、マンション開発が活発化している。県庁所在地として繁華街を抱えるが、駅周辺は条例により風俗店などの営業が禁止されている(#住宅地としてを参照)。

区の色は浦和をホームタウンとするJリーグのクラブ・浦和レッドダイヤモンズのチームカラーにちなんだ[4]赤。

年表[編集]

詳細は浦和市を参照。

住宅地として[編集]

住宅地としての人気は1923年(大正12年)の関東大震災以後に高まる。それに先立つ1916年(大正5年)初頭の國民新聞の紙上において、東京近郊の理想的な住宅地・別荘地を投票により選定する企画が行われ、浦和町は郊外住宅地部門では9等、別荘地部門では8等に入賞し、良好な郊外住宅地として既に認知されていた。具体的な理由も掲載され、東京への近さ、教育環境の充実、下水道整備率の高さなどが挙げられていた。また、鹿島臺(鹿島台・2024年現在の別所沼周辺)の風光明媚さや災害の不安が少ないことも記され、当時はまだ畑も多く宅地開発の余地があった鹿島台が住宅地として注目されていたことが分かる。震災直前には鹿島台に官吏や教員向けの町営住宅を建設しており、また1922年(大正11年)9月には浦和耕地整理事業が着工し、町としても浦和の住宅地・別荘地の期待や住宅不足に対応するため実際に宅地としての開発が本格化していた。

その矢先に大震災が発生し、浦和は東京や横浜からの移住者で一気に3000人以上の人口増加が起こった。当時の人口は1万2000人程度であり、25%の増加率であった。特に前述の鹿島台エリアである別所沼周辺には、画家の移住や画家のアトリエが目立ったため、同じような理由で移住が増えた鎌倉鎌倉文士という言葉と対になる浦和画家という言葉が生まれた。昭和初期には40人以上の画家が集住し、「さながら絵描き村である」と報道された[5]。アトリエの遺構は消えつつあるが、県展の開催される埼玉県立近代美術館うらわ美術館など、美術に関する施設が多い。

戸建て住宅地建設地の余地が少なくなった近年では駅周辺を中心にマンション開発も相次ぎ、10階建て以上の高層マンションが350棟(2017年時点)と、さいたま市内で最も高層マンションが多い区でもある。

さいたま市内の住宅地公示地価の上位1位から5位までが当区内(高砂岸町前地北浦和常盤)で、高砂においては東京23区内以外では国内で最も住宅地地価が高い[6]

2016年の「戸建住宅地として人気の高かった市区町村ランキング(首都圏)」では、東京都世田谷区に次ぐ2位となっている[7]2018年スーモ「関東版住みたい街ランキング」において10位にランクインした。2019年のスーモ「関東版住みたい街ランキング」において、前年の10位から8位にランクアップした。

人口[編集]

当区成立後から毎年4月1日の人口。微増が続いており、2003年から2015年の間に約2万人増加している。住民基本台帳人口より(台帳法改正前の2012年以前は台帳人口+外国人登録人口の数値)[8]。市内では南区に次いで人口が多い区である。

2003年(平成15年) 137,595人
2004年(平成16年) 139,609人
2005年(平成17年) 141,252人
2006年(平成18年) 142,439人
2007年(平成19年) 143,715人
2008年(平成20年) 145,038人
2009年(平成21年) 145,937人
2010年(平成22年) 146,071人
2011年(平成23年) 146,424人
2012年(平成24年) 147,538人
2013年(平成25年) 148,571人
2014年(平成26年) 151,341人
2015年(平成27年) 154,049人

町名[編集]

当区では、大半の地区で住居表示に関する法律に基づく住居表示が実施されている。

浦和区役所管内(87町丁)
町名 町名の読み 設置年月日 住居表示実施年月日 住居表示実施直前の町名 備考
大原一丁目 おおはら 1982年8月1日 1982年8月1日
大原二丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
大原三丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
大原四丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
大原五丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
上木崎一丁目 かみきざき 1967年9月1日 1967年9月1日
上木崎二丁目 1967年9月1日 1967年9月1日
上木崎三丁目 1967年9月1日 1967年9月1日
上木崎四丁目 1967年9月1日 1967年9月1日
上木崎五丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
上木崎六丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
上木崎七丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
上木崎八丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
木崎一丁目 きざき 1982年8月1日 1982年8月1日
木崎二丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
木崎三丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
木崎四丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
木崎五丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
岸町一丁目 きしちょう 1964年4月1日 1964年4月1日
岸町二丁目 1964年4月1日 1964年4月1日
岸町三丁目 1964年4月1日 1964年4月1日
岸町四丁目 1964年4月1日 1964年4月1日
岸町五丁目 1964年4月1日 1964年4月1日
岸町六丁目 1964年4月1日 1964年4月1日
岸町七丁目 1964年4月1日 1964年4月1日
北浦和一丁目 きたうらわ 1967年9月1日 1967年9月1日
北浦和二丁目 1967年9月1日 1967年9月1日
北浦和三丁目 1967年9月1日 1967年9月1日
北浦和四丁目 1967年9月1日 1967年9月1日
北浦和五丁目 1967年9月1日 1967年9月1日
皇山町 こうざんちょう 1982年8月1日 1982年8月1日
神明一丁目 しんめい 1980年11月1日 1980年11月1日
神明二丁目 1980年11月1日 1980年11月1日
駒場一丁目 こまば 1966年4月1日 1966年4月1日
駒場二丁目 1966年4月1日 1966年4月1日
瀬ヶ崎一丁目 せがさき 1982年8月1日 1982年8月1日
瀬ヶ崎二丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
瀬ヶ崎三丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
瀬ヶ崎四丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
瀬ヶ崎五丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
高砂一丁目 たかさご 1965年7月1日 1965年7月1日
高砂二丁目 1965年7月1日 1965年7月1日
高砂三丁目 1965年7月1日 1965年7月1日
高砂四丁目 1965年7月1日 1965年7月1日
大東一丁目 だいとう 1982年8月1日 1982年8月1日
大東二丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
大東三丁目 1982年8月1日 1982年8月1日
常盤一丁目 ときわ 1965年7月1日 1965年7月1日
常盤二丁目 1965年7月1日 1965年7月1日
常盤三丁目 1965年7月1日 1965年7月1日
常盤四丁目 1965年7月1日 1965年7月1日
常盤五丁目 1965年7月1日 1965年7月1日
常盤六丁目 1965年7月1日 1965年7月1日
常盤七丁目 1965年7月1日 1965年7月1日
常盤八丁目 1965年7月1日 1965年7月1日
常盤九丁目 1965年7月1日 1965年7月1日
常盤十丁目 1965年7月1日 1965年7月1日
仲町一丁目 なかちょう 1965年7月1日 1965年7月1日
仲町二丁目 1965年7月1日 1965年7月1日
仲町三丁目 1965年7月1日 1965年7月1日
仲町四丁目 1965年7月1日 1965年7月1日
針ヶ谷一丁目 はりがや 1967年9月1日 1967年9月1日
針ヶ谷二丁目 1967年9月1日 1967年9月1日
針ヶ谷三丁目 1967年9月1日 1967年9月1日
針ヶ谷四丁目 1967年9月1日 1967年9月1日
東岸町 ひがしきしちょう 1964年4月1日 1964年4月1日
東高砂町 ひがしたかさごちょう 1965年7月1日 1965年7月1日
東仲町 ひがしなかちょう 1965年7月1日 1965年7月1日
前地一丁目 まえじ 1966年4月1日 1966年4月1日
前地二丁目 1966年4月1日 1966年4月1日
前地三丁目 1966年4月1日 1966年4月1日
三崎 みさき 1979年3月31日
元町一丁目 もとちょう 1966年4月1日 1966年4月1日
元町二丁目 1966年4月1日 1966年4月1日
元町三丁目 1966年4月1日 1966年4月1日
本太一丁目 もとぶと 1966年4月1日 1966年4月1日
本太二丁目 1966年4月1日 1966年4月1日
本太三丁目 1966年4月1日 1966年4月1日
本太四丁目 1966年4月1日 1966年4月1日
本太五丁目 1966年4月1日 1966年4月1日
領家一丁目 りょうけ 1967年9月1日 1967年9月1日
領家二丁目 1967年9月1日 1967年9月1日
領家三丁目 1967年9月1日 1967年9月1日
領家四丁目 1967年9月1日 1967年9月1日
領家五丁目 1967年9月1日 1967年9月1日
領家六丁目 1967年9月1日 1967年9月1日
領家七丁目 1967年9月1日 1967年9月1日

地域[編集]

北浦和・高砂・常盤・針ヶ谷・前地・本太は、住居表示実施前にはすべて「町」がついた。

市では文教都市宿場町として長い歴史を持つ区内の文化財や観光スポットなどが一目でわかる「浦和区文化の小径マップ」を地区ごとに作成し、無料で配布している。「中山道浦和宿を歩く」、「北浦和界隈を歩く」、「浦和駅東口から本太界隈を歩く」、「上木崎界隈から見沼を歩く」、「前地・岸町界隈を歩く」、「常盤・仲町界隈を歩く」、「大東から駒場を歩く」の7地区が発行されている[9]

旧大字浦和宿[編集]

浦和村・浦和町を経て浦和宿となった浦和の中心部であり、かつては小字として御殿山・上・中・下が存在した。また、中山道浦和宿時代には、北から「上町」、「仲町」、「下町」と呼ばれた。明治7年に岸村が浦和宿に編入され、上町、仲町、下町、岸(旧岸村)はそれぞれ「常盤区」、「仲区」、「高砂区」、「岸区」と称されるようになり、地域内にはこのような町名が存在した。

これらの公称町名は昭和初期の地図には確認できるが、現在[いつ?]ではほとんど使われることはない。NTTの電信柱に設置された管理プレートには「林町」、「弥生」、「本町」、「旭町」といった表示があり、電線の名称としては現在[いつ?]も残っているようである[要出典]。また「日の出通り」という道路名としても旧町名が確認できる。

同様に現存しないが、稲荷丸鯛ヶ窪といった小字(以下参照)も昭和9年の耕地整理前まで存在した。耕地整理後に現在[いつ?]の整然とした区画が生まれ、現在[いつ?]の町名の原型となる区割りが設定された(常盤町、北浦和町など)。仲町や高砂の西部の住宅街は通称鹿島台と呼ばれた。

小字
  • 岸分宿、尺地、天神面、第六天前、竹之下、塚之越、窪堤、東裏、八田州、芝道通、中道通、中原・中之原、三本木、房ノ妻、一里塚、本太境、御殿尻、中向原、新山道、家頭、西川原、寺屋敷、清ヶ谷、鹿島後、下西向原、大ヶ窪南台、子ノ神、苗木原、下向原、本宿、一ノ窪、寺之下、岸之下、稲荷丸

本社を置く企業[編集]

埼玉りそな銀行本部、さいたま営業部
NTT東日本-関信越本社

企業集積拠点としてテクノシティ浦和がある。

Category:浦和区の企業も参照。

主要施設[編集]

行政・司法等[編集]

寺社[編集]

ホテル・商業[編集]

医療・保健[編集]

公共施設[編集]

主な支社・支店[編集]

主な法人[編集]

マスメディア[編集]

テレビ埼玉
NHKさいたま放送局

公園・運動施設[編集]

学校[編集]

埼玉県立浦和高等学校
高等学校
中学校
小学校

劇団・スクール[編集]

ギャラリー[編集]

交通[編集]

浦和駅
新浦和橋

鉄道[編集]

東日本旅客鉄道(JR東日本)
JK 京浜東北線
JU 宇都宮線高崎線上野東京ライン
  • - 浦和駅 -
JS 湘南新宿ライン
  • - 浦和駅 -

バス[編集]

道路[編集]

一般国道
県道

旧跡・名物・イベント[編集]

旧跡
  • 浦和宿本陣跡
  • 浦和宿石橋と供養仏
  • 浦和宿二・七市場跡
  • 青山茶舗(国登録有形文化財)
名物

蒲焼が古くから名物で、満寿屋など創業100年を超える老舗が多い(浦和宿参照)。江戸時代には、練馬大根と並んで浦和大根の産地としても知られた。

イベント

出身者[編集]

脚注[編集]

注釈[編集]

  1. ^ 人口は2022年(令和4年)時点の推計人口、面積は2022年(令和4年)の全国都道府県市区町村面積調による。
  2. ^ 2013年(平成25年)住宅・土地統計調査による。分母からは収入階層不明の世帯を除く。
  3. ^ ただし、住宅・土地統計調査の表章対象外となる人口1万5千人未満の町村を除く
  4. ^ 分母からは最終卒業学校不明、及び在学者を除く。

出典[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]