テクノプロ

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株式会社テクノプロ
TechnoPro, Inc.
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
106-6135
東京都港区六本木6-10-1六本木ヒルズ森タワー35階
設立 1997年6月
業種 サービス業
法人番号 2010401069169 ウィキデータを編集
事業内容 技術系人材サービス(労働者派遣、受託、請負、コンサルティング)
代表者 代表取締役社長 西尾保示
資本金 1億1百万円
売上高 586億円(2013年6月)
従業員数 17,147名(2019年6月)
支店舗数 118拠点
決算期 6月
主要子会社 社内カンパニーの項目を参照
外部リンク www.technopro.com
特記事項:許認可・認証
  • テクノプロ・デザイン社 ISO/IEC 27001認証(IS 535070)[1]
  • テクノプロ・エンジニアリング社 ISO/IEC 27001認証(JQA-IM1044)[2]
  • テクノプロ・IT社 ISO/IEC 27001認証(JQA-IM0210)[3]
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株式会社テクノプロ: TechnoPro, Inc.)は、東京都港区に本社を置く、技術系人材サービス(労働者派遣受託請負コンサルティング)を行う企業である。

概要[編集]

2012年7月に設立されたテクノプロ・ホールディングス株式会社の連結子会社のうち、エンジニア研究者を中心とした技術系人材サービス事業4社(株式会社シーテック、株式会社テクノプロ・エンジニアリング、株式会社CSI、株式会社ハイテック)を経営統合し、2014年7月に設立された企業。 機械電気電子組込制御情報システム、情報インフラ、プラントエンジニアリング、化学バイオ医薬、新素材など各種技術分野における研究開発や商品開発などの技術サービスを提供。

沿革[編集]

  • 2014年(平成26年)7月 - テクノプロ・ホールディングス連結子会社4社経営統合にて設立
  • 2017年(平成29年)10月 - 株式会社テクノプロ・エンベデッドを吸収合併。
  • 2018年(平成30年)11月 - テクノライブ株式会社を吸収合併[4]。株式会社ソフトワークスを完全子会社化[5]
  • 2018年(平成30年)12月 - 株式会社ソフトワークスを吸収合併[5]
  • 2019年(平成31年)1月 - 株式会社エムアイシステムを完全子会社化[6]
  • 2019年(令和元年)5月 - 株式会社エムアイシステムを吸収合併[6]
  • 2020年(令和2年)7月 - 株式会社オンザマークを吸収合併[7]

社内カンパニー[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 一般財団法人 日本情報経済社会推進協会 認証取得組織検索 旧社名:株式会社シーテック JIS Q 27001:2006(ISO/IEC 27001:2005)認証登録番号 IS 535070 (2014年7月28日確認)
  2. ^ 一般財団法人 日本情報経済社会推進協会 認証取得組織検索 旧社名:株式会社 テクノプロ・エンジニアリング JIS Q 27001:2006(ISO/IEC 27001:2005)認証登録番号 JQA-IM1044 (2014年7月28日確認)
  3. ^ 一般財団法人 日本情報経済社会推進協会 認証取得組織検索 旧社名:株式会社CSI JIS Q 27001:2006(ISO/IEC 27001:2005)認証登録番号 JQA-IM0210(2014年7月28日確認)
  4. ^ 連結子会社間の合併に関するお知らせ - テクノプロ・ホールディングス、2018年8月1日
  5. ^ a b 当社連結子会社による株式会社ソフトワークスの普通株式取得(当社の孫会社化)および吸収合併に関するお知らせ - テクノプロ・ホールディングス、2018年11月26日
  6. ^ a b 当社連結子会社による株式会社エムアイシステムの普通株式100%取得および吸収合併に関するお知らせ - テクノプロ・ホールディングス、2019年2月1日
  7. ^ 連結子会社による連結孫会社の吸収合併に関するお知らせ - テクノプロ・ホールディングス、2020年1月6日

参考文献[編集]

  • 株式会社テクノプロ(テクノプロ・デザイン社、テクノプロ・エンジニアリング社、テクノプロ・IT社、テクノプロ・R&D社)会社パンフレット (2014年7月28日閲覧)
  • 日刊工業新聞 2013年10月23日掲載記事「テクノプロ・グループ、「テクノプロ」ブランドを統一、2014年7月1日より、グループ4社を法人統合」 (2014年7月28日閲覧)

関連項目[編集]

外部リンク[編集]