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電気工事を行うには「電気工事士」の資格が必要となるが、一般的には職業訓練校、専門学校、電気工事業組合の養成施設などで所定の課程を修了し、資格を取得してから入職するか、入社後に企業内の養成施設で訓練を受けて資格を取得する。「電気工事士」には第一種及び第二種があり、それぞれ従事できる業務の範囲が定められている。 工業高校の電気科卒業者だけでなく、専門学校・高専・短大・大学卒業者が入職するケースもある。 大企業などでは15～20年の経験を積むと現場の責任者である職長として数人の部下を任せられるようになる。また、「電気主任技術者」などの資格を取り、ビル管理技術者や電気工事管理者の仕事に転じたり、独立して電気工事業を営む場合もある。 脚立やはしごの上など高くて狭い所での作業が多いので、平衡感覚が優れていて手先が器用な人が向いている。また、電気設備を取り扱うため、慎重さ、責任感なども求められる。

電気工事士の作業は建設現場で行うことが多いので、担当現場に応じて作業場所は移動する。また作業の内容も、建設作業の工程が進むにつれて変わってくる。 就業者のうち、女性は約1％と少数となっている（2016年2月時点*）。 大部分の企業が労働時間を実働8時間、休日を週休二日制としているが、建築工事の進行具合によっては土曜・日曜が休日となるとは限らず、他の曜日に休む場合もある。 建築物の大型化、高層化が進んでいることに加えて、省力化、省エネルギーへの対応、保安や防災面の強化、管理の自動化のために、複雑で高度な電気設備が採用されるようになっており、こうした施設、設備等の変化に伴う高度な技能が電気工事士には求められている。 *一般社団法人日本建設業連合会、女性技能者の現況等に関するアンケート調査結果

就業者数：374,680人 労働時間：168時間 賃金（年収）：511.3万円 年齢：41.9歳 求人賃金（月額）：25.8万 有効求人倍率：4.09

出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）、厚生労働省職業情報提供サイト（日本版O-NET）、平成27年国勢調査、令和3年賃金構造基本統計調査、令和3年度ハローワーク