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入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、採用の際に、大学で日本語教育に関する科目を修得していること、日本語教育能力検定試験に合格していること、または、日本語に関する教育や研究に従事したり日本語教育に関する研修を受講した経験を有することなど、一定の条件が必要とされる場合が多い。特に、日本語教育能力検定試験に合格していると有利である。国際交流や海外勤務などを経験した人が日本語教育を学び、経験や知識を活かして日本語教師となるケースも多い。外国人と交流する仕事なので、それぞれの国の社会、文化、経済事情に明るいことが望まれる。日本の文化や慣習に対する深い理解も欠かせない。また、研修への参加などを通じて、指導技術や専門知識の向上に努めることが必要である。

日本語の教育を行う機関としては、国の基準を満たしている日本語学校のほか、大学や大学院、国際交流事業を行う団体などがある。海外の日本語学校に派遣されて働く人もいる。日本語学校の場合、常勤教師のほか非常勤教師がいる。多くの場合、午前クラスと午後クラスの２部制で、勤務形態も常勤教師は朝から夕方までの通常勤務であるが、非常勤教師の場合は自分の担当する授業に合わせて出勤することになる。賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。留学生が多いのは中国・ベトナム・ネパール等アジア各国からであり、これらの地域の発展とともに、今後も日本語教育への需要が見込まれる。また、日本語教育推進法の成立や改正出入国管理法の施行など、外国人材の受け入れ拡大の動きなどにより日本語教育へのニーズが高まっている。

就業者：110,280人 労働時間：165時間 賃金（年収）：488万円 年齢：45.3歳 求人賃金（月額）：23.3万円 有効求人倍率：1.09倍

出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）、厚生労働省職業情報提供サイト（日本版O-NET）、平成27年国勢調査、令和3年賃金構造基本統計調査、令和3年度ハローワーク